概要
CNBC『Crypto Trader』のホストであるRan Neuner氏が、XRPトークンへの投資を「絶対に」行わないとの姿勢を改めて表明した。Neuner氏は、XRPの中央集権性と過大評価を主要な懸念点としており、Hex Trustによる複数ブロックチェーン対応のラップドXRP（wXRP）のローンチや、機関投資家による採用が進展している状況下でも、この見解を変えないと断言している。
背景
Neuner氏のXRPに対する批判的スタンスは数年前から続いており、XRPコミュニティとの関係を悪化させてきた。今回の発言は、XRPとソラナ（Solana）エコシステムを結びつける最近の開発に関する質問への応答として、2025年12月12日にソーシャルメディア上で行われた。
テクニカル詳細
2025年12月12日、Hex TrustはラップドXRP（wXRP）をローンチした。これは1:1でバックアップされた資産であり、LayerZeroのOmnichain Fungible Token（OFT）標準に基づき、ソラナ、イーサリアム、オプティミズム、HyperEVMなどの複数のブロックチェーン上で機能するように設計されている。この設計は、規制に準拠した形で資産の作成、償還、管理を容易にし、これまでXRPが活発ではなかったレンディング市場、流動性プール、利回り獲得の機会へのアクセス拡大を可能にする。
マーケット動向
XRPに対する機関投資家の支持は拡大を続けている。具体的には、5つのXRP ETFが上場し、米国の現物ETFはわずか1ヶ月足らずで運用資産が約10億ドルに迫っている。これらの上場投資信託（ETF）は、一度も純流出を記録することなく、継続的な資金流入を経験している。また、CMEグループは、米国の機関顧客からの需要の高まりを受け、XRPおよびソラナトークンのスポット価格表示先物を導入した。投資会社のベイベリー・キャピタルは、XRPが実世界取引における重要性を増しているとの認識から、現在の価格は過小評価されていると指摘している。
影響と展望
Neuner氏の批判的見解は、XRPのクロスチェーン機能拡大によってソラナコミュニティ内の見方が変わりつつあるという状況とは対照的である。ソラナ財団の製品マーケティング責任者であるVibhu Norby氏は、XRPの設計から学んだ後、自身の見方が変わったことを認めている。Neuner氏自身も、XRPの米国証券取引委員会（SEC）との訴訟合意については評価しているが、中央集権性と過大評価という根本的な懸念は変わっていない。市場では、機関採用の進展と、一部の著名な市場関係者による根本的な批判という、相反する動向が並存している。
まとめ
Ran Neuner氏は、XRPの技術的進展や機関投資家による採用が進んでいる状況にもかかわらず、中央集権性と過大評価を理由に同トークンへの投資を拒否し続ける姿勢を明確にした。一方で、複数ブロックチェーン対応のwXRPの登場や、XRP ETFの資金流入など、機関投資家の関与は確実に高まっており、市場における評価は分かれたままだと言える。